9月7日（土）第34回看護セミナーを開催しました。今年はコロナ前と同様に会場での開催とし、約218名と多くの方に参加していただきました。
今回は「超高齢社会の今を考える その人らしく生活するために」というテーマで、超高齢社会である現在において、高齢者に対し自分達が提供している看護・介護の喜びや悩み、取り組みについて振り返りました。
まず、話題提供で、涌谷先生より「『あと何年生きる？』から始める認知症の人の意思決定支援」と題してご講演いただき、先生が外来で実際に行っている患者・家族との関わりを交えて、意思決定支援について分かりやすくお話ししてくださいました。
次に、当グループ、水島中央病院、倉敷紀念訪問ステーションより5事例の発表を行い、患者・家族の意思決定支援での成功体験やACPに対する意識調査に関する研究の発表をしていただきました。
その後、岡本看護部長を座長とし、涌谷先生、発表者の方とパネルディスカッションを行い、看護・介護の場においての意思決定支援の大切さ、認知症を有している患者の意思決定支援の難しさ、医療職と本人・家族の情報共有の大切さ、ACPについて話ができました。短い時間でしたが会場の参加者とともに、私たち看護師、介護士、コメディカルがどのような役割を果たしていけばよいのか考える機会となりました。
セミナーを通じ、患者・家族の意思決定支援では、多職種の連携が重要であることを学び、全仁会グループのみならず地域で支えていけるように他施設とも連携を密にし、高齢者が望む生活ができるよう支えていきたいと思います。
看護セミナー事務局 2階病棟師長 K
岡山大学脳神経内科 教授 石浦浩之先生を講師にお迎えし、「神経疾患の最新治療 片頭痛から難病、アルツハイマー病まで」をご講演いただきました。
今回は開催にあたり、感染対策にアクリル板の設置や約30名という極少数の参加の他、YouTubeにて動画配信（準備出来次第公開予定）での講演となりました。講師に国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター もの忘れセンター長 櫻井孝先生をお迎えし、「認知症予防をはじめよう 本人・家族を中心とした認知症予防」をご講演いただきました。厚労省の発表では、2025年には700万人が認知症に、すなわち65歳以上の高齢者のうち5人に1人が罹患すると推算されており、認知症の予防や発症後の生活について国民の多くが関心を寄せているテーマであります。
認知症は世界的に、手厚い介入によって患者を支える様々な取り組みがなされており、先進国では認知症の有病率は減少傾向にあります。認知症の予防とは発症を止めることではなく、発症や進行を遅延させること。発症したとしても、共存できるように社会全体で取り組んでいくことが重要であると述べられました。
前半は倉敷生活習慣病センター診療部長の青山先生より、「糖尿病入院患者さんの治療の実際」についての講義が行われました。糖尿病治療は3本柱の食事療法・運動療法・薬物療法だけでなく、まずは飲水や点滴・経管栄養による水分量を確保すること、食事開始1時間後の運動が大切であるということを教えて頂きました。
後半は、褥瘡認定管理栄養士でもある栄養科の小野主任より、「褥瘡と栄養の関係、退院後の効果的な栄養摂取方法」についての講義が行われました。褥瘡の段階によって必要な栄養素が異なるため、今の状態をよく観察し、何をどれだけ食べたかまで把握した上で栄養強化を行う事が大切であると学びました。
近年医療界でも必要不可欠となっている倫理的配慮に関して学びを深めようと、「神経難病の臨床倫理について」をテーマに、10月19日（土）、第32回神経セミナーが開催され、340名が参加しました。中京大学法科大学院教授の稲葉一人先生を講師にお迎えし「臨床倫理的問題への対処法入門」と「神経難病をめぐる法と倫理」の2題をご講演いただきました。
神経難病における終末期の倫理的配慮は特に難しく、職種による価値観の相違や、医療従事者が患者さんにとって最適と考える事と、患者さんの求める事とに相違がある場合が実際の医療現場では起こりうること。そこで最適な判断を求められることの多い医師や看護師が負担や不安を一人で抱えこまないための倫理コンサルテーション・チームの必要性を提示されました。
